インドネシアを知らずして東南アジアは語れない

日本人って結構、欧米事情には詳しいのに、一番身近なアジアの国々のことを知らない人が多い気がします。まずは、私たちにとってバリ島でおなじみの東南アジア最大の人口と面積を誇るインドネシアについて、再確認していきましょう。

面積は日本の5倍、大小合わせて17,000の島々からなる国です。(因みに余談ですが、日本の島の数は6,852島,一番島の数が多い県は長崎県の971島です(海上保安庁調査)) 島国という事で日本と似ていますが大きく違う点は、ほぼ単一民族の日本に対し、インドネシアは490もの民族が一つの国を形成しているということです。

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自撮り動画を自社製品・自社サービスのマーケッティングツールとして利用するーその1

動画を用いて自社製品や自社サービスのマーケッティングやブランド化を語るにあたり、今やその親会社”Google”に次いで世界で2番目の検索エンジンとなった”YouTube”を避けて通るわけにはいきません。

ここでYouTubeを用いて自社製品や自社サービスをマーケッティングしたりブランド化したりすることのメリットをいくつか挙げてみましょう。

人は、紙に書かれた文字を読むことが苦手です。たとえば作家、乾くるみさんの100万部を超えるベストセラーになった小説、「イニシエーションラブ」、私も噂は聞いていましたが、とてもとても本を買って読む暇がなく、いつの間にか忘れてしまっていました。しかしそれが映画化されたとき、ついついiPadにダウンロードして観てしましました。原作とは異なる部分がたくさんあるという評判もありました。でも私は「たっくん」の巧みな使い方に感動しましたし、原作と読み比べようなどと考えもしない凡人でした。

そうです。ほとんどの大衆はイメージとして入ってくる情報の方が吸収しやすいのです。ほとんどの大衆は新聞よりもテレビのニュースですよね。

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驚異的なタイのスマホ普及率に注目しよう

今回は、訪日観光客が急速に増えている東南アジアの国々のそれぞれの事情を見ていきたいと思います。

現在、アジア圏では訪日外国人数において中国、台湾、韓国などの次にきているのがタイです。アジア圏では総じてスマホの普及率は非常に高いのですが、そんななかでも、タイは特にソーシャルメディア利用率が日本や世界と比べても、圧倒的に高いという統計が出ています。Facebookにおいては、なんと全人口の約60%の人が利用しているそうです。日本も同じですが、若者の間で情報共有のツールとして日常的に使われているようです。

http://wearesocial.com/uk/special-reports/digital-in-2016

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YouTube動画に【カード】を追加してアクションを起こさせる

以前、動画に【目的】を持たせる重要性についての記事を投稿しました。

【インパクトのある動画で海外のファン獲得!】:goo.gl/T1d86K

目的のある動画は、視聴者に訴えかける力がとても強いため話題に上りやすく、再生数を集める力もあります。しかし、せっかく視聴者が興味を持ってくれたとしても、アクションを起こしてもらえなければPRに成功したとは言えないのではないでしょうか。

そこで、今回はYouTubeを活用してアクションを促す【カード】機能についてご紹介したいと思います。

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東南アジア人の観光事情 ~全部言えますか?東南アジアの国々~

東南アジアと一概にいっても、実際各国名を上げる事が出来る人はどの位いるでしょうか。外務省がHPで明示しているASEAN(東南アジア諸国連合)10ヶ国が一般に東南アジアと呼ばれている国々ですが、地図を見ないで幾つの国を上げることができるでしょうか。

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インドネシア・カンボジア・シンガポール・タイ・フィリピン・ブルネイ・ベトナム・マレーシア・ミャンマー・ラオスの10ヶ国。南沙・西沙諸島問題、政府が目指すインバウンド観光立国対策など色々話題に上っているとはいえ、実際はかなりいい加減な知識と無関心な状態で日々過ごしているのが現状で、ほとんど把握していないのが現状かと思います。

まずは東南アジア(ASEAN諸国連合の国々)とはどういった国々の集まりなのか知ることが重要です。飛行機を使えばそれぞれの国の首都にはほぼ4~5時間で行ける距離ですが、気候も宗教も歴史的背景も全く異なります。また、国民平均年齢が29.32才であることから、若くて活気のある、これからの国々であるといえます。ちなみに、日本は46.5才です。働き盛りの若者と、先が見えて将来に不安を抱え始また中年といった差を感じます。(国連「World Population Prospects The 2015 Revision」参照)
次は、その若さがどんな力を秘めているかご紹介します。

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SNSからの情報発信が外国人観光客には効果的

前回は、訪日外国人観光客が来日前に得ている情報の多くはSNSから来ているという話をしました。

多くの外国人がSNSを活用して情報収集しています。SNSでつながっている友達の投稿、観光施設、レストランなどの口コミを読んでいます。それらの口コミ情報をもとに目的地を決めたり、買物する商品を選んだりする傾向があります。SNSで情報発信されることで、その情報が有用と捉えられれば他のSNS利用者たちへ自然と拡散される、という流れがあります。

しかし、訪ねてきてくれた外国人が自分のSNSアカウントで紹介をしてくれるかどうかは、何も手をうたなければ単なるに神頼みでしかありません。経営者はこのような運任せではいけません。自ら積極的にSNS利用者へアプローチして、自分たちの情報が拡散される仕組みを構築していくということが重要です。

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来日中も外国人観光客はSNSを駆使している

前回は、訪日外国人観光客はSNSを利用して日本の情報を得ているというお話をしました。SNSの口コミで地域の魅力が広まれば、そのスポットを訪れる観光客も増えるという図式です。

まずは、その地域を訪れる外国人観光客にSNSで情報発信してもらう仕掛けを作ることを模索してみてください。それがハードルも低く最小限の予算でできることです。

北関東にある温泉旅館では、海外からの宿泊客にSNSへの投稿をお願いするカードを用意しています。口コミというのは、消費者にとって非常に強力な購買のモチベーションにつながります。実体験から導かれた評判は、一方的な宣伝の何十倍もの力があります。

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訪日外国人観光客の旅の情報源はSNSから

訪日外国人観光客数が年々倍々ゲームで増えているのは、よくご存知だと思います。日本政府観光局の統計によると今年7月の訪日外国人客数(推計値)は、前年同月比19.7%増の229万7000人で過去最高となりました。その増え続ける訪日外国人観光客を対象に、なんらかのサービスやビジネスを提供し、それを柱として育てられないかと模索している国内のビジネスオーナーたちも多いかと思います。

例えばホテルなら館内案内マップを作成する、飲食店ならメニューを多言語に翻訳する等、外国からのお客様がいつ来られても困らないように、日本人客と等しく“おもてなし”ができるように対応策を講じています。

しかしながら現実は、どんなに予算をかけてホームページを多言語化しても、その多言語ページを探し当ててくれる外国人がどれくらいいるのか、そしてそのページにたどり着いた外国人がはたしてその店舗・施設を訪れてくれるのか、その「一番大切かつコアな施策」の部分において適切なソリューション提供がなされておらず、曖昧模糊のまま放置されているケースがほとんどです。

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普通の人がYouTubeに動画をアップする際にこれだけは注意すること【簡単ひとまとめ】―(その3)

YouTubeにアップするために撮影した動画に建物が映っていたら著作権侵害になるのでしょうか?

その答えは「Yes」とも「No」とも言えます。建物に著作権が発生するのは、その建物に芸術性があったり、歴史的建造物であったりしたらそこに著作権が発生しますが、一般的な、というよりも実用的な建物には著作権は発生しません。

では鎌倉の歴史的なお寺の建物には著作権はあるのでしょうか?

以下、弁護士先生の見解を申し上げます。

著作権法では、「建築物や構造物等、屋外にあるものは原則として著作権はありません。でもその建物や構造物に建築芸術といった創造性が備わっている場合、著作権が発生します」とあります。しかしながら著作権の存続期間は50年ですので、ほとんどの歴史的建造物には著作権は存在しないと考えていいです。

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お金をかけなくても面白い動画は作れる!

【記事タイトル】
お金をかけなくても面白い動画は作れる!

【本文】
今回も、引き続き効果的な動画PR事例をご紹介したいと思います。
前回の記事では、佐賀県の強烈な温泉PR動画などを例に挙げましたが、「プロが作ったCMっぽくて自分たちにはハードルが高そうだな」と感じてしまった方もいらっしゃることでしょう。
しかし、企業や店舗、地域のPRだからと言って、撮影のため外部の出演者さんに依頼したり、高い機材やプロカメラマンを起用することは必須ではありません。アイディアや見せ方の工夫次第で、簡単にファンを増やすことができてしまいます。

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